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3月22日のニュース
ジョホールが女子チーム発足へ向けて選手募集
スーパーリーグ各チームへの今季の分配金がほぼ倍増に
ブキ・ジャリル国立競技場に国内初のVAR設備導入へ

ジョホールが女子チーム発足へ向けて選手募集

スーパーリーグのジョホール・ダルル・タジム(JDT)は、現在リーグ9連覇中で、昨季はマレーシアカップとFAカップにも優勝し国内三冠を達成した国内では敵なしの強豪ですが、そのジョホールが女子チームを発足するようだと、マレーシア語紙のブリタハリアンが報じています。

マレーシア女子代表でプレーするステフィ・シドゥがJDTに女子チームを発足させてほしいとTwitterに投稿したことに答えるように、JDTのオーナーで、ジョホール州皇太子のトゥンク・イスマイル殿下は「現在はまだ計画の段階だが、JDTの女子チームでプレーしたい選手はいないか。」と投稿を行っています。

これまでにもJDTが女子チームを持つ可能性について言及したことがあるイスマイル殿下ですが、ブリタハリアンによると、十分な運営資金が得られればすぐにでもチームを発足するとも話しているということです。

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JDTは今季からフットサルのチームを創設し、マレーシアプレミアフットサルリーグMPFLに参戦しています。昨季王者のスランゴールMACや2位のパハンレンジャーズFCから代表クラスの選手を大量に引き抜いて作られたチームは、今季はここまでの4試合で3勝1敗と首位のスランゴールMACに次ぐ2位につけるなど、今季参入とは思えない戦いぶりを見せています。JDTが女子チームを持てば、女子サッカーへの注目も集まることは間違い無いでしょうし、男子サッカーやフットサルなどのようにマレーシア人有力選手が集まり、マレーシアサッカー協会FAMの反応が鈍い女子代表の強化にもつながりそうです。

スーパーリーグ各チームへの今季の分配金がほぼ倍増に

スーパーリーグを運営するマレーシアンフットボールリーグMFLは、各チームへのMFLからの分配金が昨季比で90%増となることを明らかにしています。マレーシア語紙ハリアンメトロによると、MFLのスチュアート・ラマリンガムCEOはその金額は明らかにしなかったものの、既に各チームのCEOにはこの増額が伝えられているということです。なお分配金の詳細については(リーグが中断する)FIFA国際マッチデーカレンダー期間に記者会見を開いて正式に発表されるということです。

2022年シーズンの分配金は各クラブの成績に合わせて、1部スーパーリーグのチームは50万から150万リンギ(およそ1500万円から4400万円)が、2部プレミアリーグのチームは25万から50万リンギが支払われたということです。またこの他にもスーパーリーグのクラブは300万マレーシアリンギが、プレミアリーグのチームには100万マレーシアリンギが補助金としてMFLから支払われていました。

このハリアンメトロの記事によると、2019年には放映権料としてスーパーリーグとプレミアリーグのチームのそれぞれ150万リンギと50万リンギが支払われ、よく2020年にはそれが100万リンギと50万リンギとなりました。2021年もMFLからは各チームに放映権料は支払われたようですが、その金額は公開されていないということです。

ブキ・ジャリル国立競技場に国内初のVAR設備導入へ

ブキ・ジャリル国立競技場を管理運営するマレーシア・スタジアム社は、マレーシア代表のホームであるブキ・ジャリル競技場にVAR設備を導入する計画があることを発表していると、マレーシア語紙ハリアンメトロが報じています。

同社のファイズ・サヌシCEOは、VAR設備は最低でも8台のカメラの設置が必要ではあるものの、代表戦だけでなくマレーシアカップやFAカップの決勝などでも使用されるブキ・ジャリル国立競技場を国際基準に沿ったスタジアムにするためにVAR設備の導入を検討していると述べています。

マレーシアサッカー協会FAMも今季開幕前にはスーパーリーグやマレーシアカップ、FAカップの一部の試合にVARを導入したい意向を明らかにしており、さらにFAMのハミディン・ハディン会長は先週、ルワンダで開催されたFIFAの総会でFIFA審判委員会のピエルルイジ・コッリーナ委員長から8台以上のカメラが必要なフルVARでなくとも、8台未満のカメラを使うライトVARの導入を勧められたことを明らかにしており、今季のVAR導入の可能性が高まっています。

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ただしこの記事でマレーシア・スタジアム社のファイズ・サヌシCEOは、「50万リンギ(およそ1500万円)以上かかる導入費用に対する十分な支援があれば」VAR設備の導入を予定しているとしている他、「(国内のスポーツを統括する)マレーシア政府の青年スポーツ省とマレーシア・スタジアム社の役員会が導入費用について話し合う予定である」とも述べており、同社が自力でザフアン・アブドル・設備を導入するということではなさそうです。

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